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中国も大手を禁止したら息が止まる！
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適当なところでお茶を濁す・茶番劇！
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5月21日、中国のインターネット規制当局は、米半導体大手マイクロン・テクノロジーの製品について、ネットワークセキュリティー審査で不合格になったとし、重要インフラ事業者による同社からの調達を禁止すると発表した。
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中国の重要情報インフラの定義を踏まえると、輸送から金融まで幅広い業界が含まれる可能性がある。
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国家インターネット情報弁公室（CAC）は声明で「マイクロンの製品にネットワークセキュリティー上の深刻なリスクがあることが審査で判明した。これは中国の重要情報インフラの供給網に大きな安全上のリスクをもたらし、国家安全保障に影響を及ぼす」と述べた。
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具体的にどのようなリスクが判明したか、マイクロンのどの製品が影響を受けるかなどには言及していない。
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マイクロンは中国で販売している製品について、cacが実施した審査の結果を受け取ったとした上で、中国当局との協議を続ける方針を示した。
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中国は今年3月下旬、マイクロンへの調査を発表していた。
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マイクロンは売上高の約10％を中国で稼いでいるが、今回の決定が中国で活動する外国企業にも影響するかどうかは不明。アナリストによると、中国に輸出されるマイクロン製品の多くは非中国企業が購入し、現地で製造する製品に使用している。
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この記事に関し、各新聞もマイクロン製半導体の調達禁止を取り上げているが、BS-TBS19：30によると米半導体メーカーとしては6番目だ。
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大手5社が中国に対し売り上げに占める割合はクアルコムの65％～5位のエヌピデアの21％と大きく、インテルやAMDクラスを輸入禁止にしたら、中国のコンピューターやデーターセンターはアッという間に崩壊の道をたどる。
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自慢の衛星群も多大なる影響を受けることになる。振り上げたこぶしの下ろしどころが、米中の喧嘩の仕方なのだ。
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習近平も、小競り合いはしても大げんかをした場合、現段階では致命傷を受けるのは中国だと十分知っている。現在のロシアを見れば明白だ。茶番を大げさに取り上げる必要はないかもしれないが、騒ぎの程度を見ておくのも雑学のうちだろう。
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