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一気に手を付けるのではなく！
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自社が当面困っていることに焦点を当てて見る！
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前回もDX化とは、Digital Transformationの略語で、デジタル技術を用いることで、生活やビジネスが変容（変革）していくことを言うと書いた。
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2020年4月のIDCによる「国内CIO調査2020」によると、DX進行状況を産業分野別に見た結果、「金融」が一番進んでおり、次に「建築/土木」という結果になっている。
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この報告で見る限り、製造業や流通業などと比較すると進んでいる産業だといえる。国が強力に推進している「i-Construction」のせいもあるのだ。が、建設業が取り組めるDXの具体的な方法として、経産省の「DXレポート」がある。
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DXレポートに書かれていることを一部抜粋すると、以下の4ページになるが、この新しい考え方に理解が追いつかなかったり、自社のDXへの活かし方がわからなかったりすることが大半でしょう。
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専門的解説書に「2018年の経産省のレポートは2025年の崖問題」について書いている。
・複雑化・肥大化した古いITシステムのメンテナンスに、必要以上の人材と費用が投入されている
・そのことが新しいテクノロジーの導入を阻害している
・これらの問題を2025年までに解決できない企業は、市場での競争力を失うことになる
というショッキング内容だ。これは、一般産業界全体をさして述べているものだが、建設業のデジタル化とはどのようなものか、建設業界における「人手不足や長時間労働、煩雑な手続きなど様々な問題に対し解決のカギを握るのが”業務のデジタル化”なのだと書いてあるが、それでは、どのような内容のものだろうか。
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例とするのは、
・3Dプリンタの活用
・3Dスキャンによる施工管理
・業務管理ツールの活用
・3Dプリンタの活用
立体的なものが作れる3Dプリンタを使用して建物を作る技術が、海外では確立されています。
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日本では普及が遅れているが
工事に必要な部品の製造も可能です。構造が複雑な部品でもプログラミングによって簡単かつ低コスト化が図れると期待されています。
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工事現場において3Dスキャンによる施工管理も、ロボットを利用することで自動化が可能となります。大手ゼネコンでは、ドローンや3Dレーザースキャナなどを搭載したロボットが現場のデータを収集・解析し現場の進捗状況を報告したり、現場の清掃、資材等の荷運搬、現場警備、溶接、天井貼りなどが実現されています。
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顧客管理や営業自動化などができる業務管理ツールの導入も、デジタル化に一役買ってくれます。業務管理ツールは、顧客管理から売上管理、見積書作成・管理など幅広い業務に対応しているものも少なくないため、導入によって業務効率化も望めます。
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デジタル化の効果は、
・コスト削減
・技術の継承
・業務効率化
・省人化
・コスト削減
これらデジタル化の導入が中小の建設業でも導入すれれば、現場でも、会社でも残業削減も可能になるし、空いた時間を別の業務に当てられる事になるわけです。
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つづく
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