明暗を分けたのは「脱・資源」！
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他社に先駆けて資源ビジネスから撤退し始めた伊藤忠商事は１６年３月期、初の利益トップに立つと思われる。
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三菱商事、三井物産という日本を代表する総合商社の「両雄」が２０１６年３月期に、そろって最終赤字に転落する見通しになった。中国など新興国経済の減速を背景に資源価格が大幅に下がり、資源ビジネスへの傾斜を深めたことが裏目に出た。
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両社とも、非資源分野の事業強化など戦略の練り直しを迫られるが、「稼ぐ力」をいかに取り戻すか、重い課題を背負う。
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三菱商事は３月２４日、２０１６年３月期連結決算の最終損益が１５００億円の赤字（ 前期は4005億円の黒字）に陥る見通しになったと発表した。通期での連結最終赤字は財閥解体を経て１９５４年に現体制になってから初めて。従来、３０００億円の黒字を予想していたが、中国など新興国経済の減速を背景に資源安が続き、各国での事業の資産評価を引き下げる「減損処理」に踏み切った。その損失額は約４３００億円に達し、内訳は、チリの銅事業２８００億円、豪州の液化天然ガス（LNG）事業４００億円、豪州の鉄鉱石事業３００億円など。
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三井物産も同様に業績見通しを下方修正し、最終損益を、１９４７年の同社発足以来、 初めての７００億円の赤字（従来予想は1900億円の黒字）とした。減損処理損失額は約２６００億円（チリ銅事業1150億円、豪州LNG事業400億円、ブラジルでの石炭事業３５０億円など）。
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住友商事は２０１５年３月期に米国のシェールオイル開発事業の失敗などで３１０３億円の損失を計上し、最終赤字に転落している。２０１６年３月期は１０００億円の最終利益は確保するものの、ニッケル採掘事業で約７７０億円の損失を計上。丸紅もメキシコ湾での油田事業などで７３０億円の損失が出ると発表している。
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これに対して絶好調なのが伊藤忠商事だ。アパレルや食料といった資源以外の事業分野が手堅く利益を稼ぎ、２０１６年３月期は過去最高となる３３００億円の最終利益を予想しており、初の利益トップに立つのが確実だ。
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