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やはり大量消費は門前薬局！
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大手調剤薬局は競争激化！
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日本における調剤薬局は５万店舗を超え、大手１０社が占める店舗数は３０００店舗余りだが、売り上げは大手４社で６０００億円にもなろうという寡占化状況だ。
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大手１０社が占める業界店舗数のシエアは７％前後であるが、俗にいう大病院の門前に店舗を張れる門前薬局がトップ１０なのだ。
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病院業界は、１５年から２０年のサイクルで新築を繰り返す。国公私合わせ大学病院で１６３カ所ある。
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厚生労働省が毎月発表している医療施設動態調査の結果によると、全国の病院が２０１４年９月末に８５００施設を割り込み、８４９９施設となったことが分かった。９２年の１万９６をピークに病院数は少しずつ減少し、２００６年には９０００施設を割り込んでいた。全病院のうち一般病院は７４３２施設（前月比5施設減）あり、このうち療養病床を有する病院が３８５４施設（増減なし）、地域医療支援病院が４８１施設（同）となっている。
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一般診療所は１０万８７３施設で、前月から４０施設増加したが、有床診療所は８５３２施設（11万3919床）で５４施設（499床）の減少となった。
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政府は戦後、「国民に広く良質な医療を提供する」ことを重視し、医療提供体制の充実を図ってきました。このため、高度成長期に掛けて病院数は増加してきました。しかし、経済成長が鈍化して人口の伸びも鈍くなり、「少子高齢化」が現実味を帯びるにつれ、「医療費の適正化」と「医療提供体制の効率化」の必要性が指摘されるようになってきた。
病床数と医療費には強い相関があることが知られており、病床数を都道府県が管理するための地域医療計画が医療法に盛り込まれたのもこの時期（1985年の第1次医療法改正）。
こうしたことから、９２年の１万９６をピークに病院数は少しずつ減少し、2006年には9000施設を割り込んでいました。
調査結果をみると、１４年９月現在の病院数は８４９９で、前月に比べて５施設減少しています。開設者別の増減を見ると、市町村立が２施設、公益法人立が１施設、医療法人立が３施設、個人が１施設のいずれも減、都道府県立とその他の法人立が１施設ずつ逆に増加している。
全病院のうち一般病院は７４３２施設あり、このうち療養病床を有する病院が３８５４施設、地域医療支援病院が４８１施設となっている。
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大病院と門前薬局のことを書く前に、私立病院は別として、有名病院は全国でどの程度の数の病院を経営しているのか、大雑把に書いてみる。
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全国に赤十字病院を展開している日本赤十字社も皇后陛下が名誉総裁をしておられ、済生会に近い性格の団体です。
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全国展開している病院グループで、公的なものとしては
厚生連病院（JA厚生連＝農協系）
労災病院（労働者健康福祉機構＝旧労働福祉事業団）
社会保険病院（社会保険機構）
厚生年金病院（厚生年金事業団）
逓信病院（郵政公社＝旧郵政省）
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済生会病院
青森・秋田・岐阜・徳島・高知・沖縄の６県を除く４１都道府県で、病院や診療所などの医療機関、老人や障害者などの福祉施設を開設・運営している。
病院の数は、７９ある。
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全国に赤十字病院を展開している日本赤十字社も皇后陛下が名誉総裁をしておられ、済生会に近い性格の団体。
病院の数は９２病院。
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ＪＡ厚生連病院、１１０病院、６４診療所。
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労災病院、３４病院。
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社会保険病院、６３病院。
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地域医療振興協会（老健含む）、５６施設。
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自衛隊病院、１８病院。
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国家公務員共済組合病院、３病院。
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民間では全国の病院の法人所得ランキングで見ると、
衆議院議員の徳田虎男が経営していた徳洲会グループ（主に九州や関西）
中村三兄弟がそれぞれ経営している戸田中央グループ・板橋中央グループ・上尾中央グループ（関東圏）。
愛仁会グループ（大阪）
洛和会グループ（京都）
医誠会グループ（大阪）
協和会グループ（兵庫・大阪）
武田病院グループ（京都）
などが名を連ねている。いずれも数多くの病院を持つグループ。
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各地のJT病院（日本たばこ）やNTT病院（NTT）も元は専売公社・電電公社なので公的な性格をもつ団体。東京や大阪など地域は限定されるが警察病院も公的な病院グループ。
また、医療生協・民主医療連合（民医連）などは共産党系の団体で、全国に病院を展開。
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つづく